チェックさせて頂いているバークレーのMBAの方のブログの記事について：

A Golden Bearの足跡 : ゴルフレッスン開始 & Web2.0的教育へのちょっとした考察

その中で出てきた1つの話題が、「教育にWeb2.0的な発想を持ち込めないか」というものです。

供 給側では、例えば教育ツールとしては、Webに親和性の高いSNS･ガジェット･iPhoneアプリ等、従来の黒板やパワーポイントより効果が高そうな ツールが、いろいろ作れそうです。また、デジタルハードウェアに関しても、今まさにゲームの世界で盛り上がっている体感型センサや、自動車向けに開発され ている「居眠り防止センサ」のような技術は、そのまま教育にも横展開できるでしょう。

教育とは若干異なるがこれに非常に当てはまるベンチャービジネスとしてdailyburnがある。

ダイエットをしたい人のためのサイトで、関連する情報の提供、データの記録からiPhoneアプリまで、ダイエットの助けになるツールを提供している。

一方、需要側では、私がゴルフレッスンを丸1年間入れる事ができなくて非常に後悔しているように、もし仮に満足なツールが揃ったとしても、それを確実に受 け取るためのサプライチェーンが揃っているか、忙しい中どう受講生側の時間とモチベーションを確保してあげられるか、の問題解決の方に、需要がある気がし ています。

需要面においても、ユーザー同士のグループやパートナー、コンテストなどを導入してモチベーションを上げようておりまさに合致している。他のユーザーとつながることで参加にピアプレッシューが発生する。まさにWeb2.0的なメリットだ。

さらに金銭的な観点からモチベーションを維持することを考えると、ジムのメンバーシップのような形態が考えらる。決まった金額を払う契約になっていれば参加するインセンティブが生まれるためだ。ジムのモデルは供給側についても該当する。ジムがトレーナーの商売をジム内で認めることがあるように、サイトでコーチングのような副次的なビジネスを認めることは可能だ。dailyburnの例で言えば、サイト内でNutrisystemのようなダイエット食品を提供することが考えられる。サイト上で収集した個人情報を元に適切な抱き合わせ販売をすればより大きな利益が見込める。

但し、ジムとは異なり、メンバーの数は需要にも供給にもプラスの外部性を持つので価格付けには注意が必要になるだろう。特にサービス開始時は低価格ないし無料である必要がある（有名人を巻き込む戦略もありだ）。長期的にも広告収入やプラットフォーム上でビジネスを行う企業等への課金、サイト上での物品販売で十分な収入が見込めるのであればメンバーへの実質的な利用料をゼロにすることも可能なだろう。その場合には一定金額は徴収した上で、計画どおりに利用している場合には返金することでインセンティブ構造を維持できる。利用者は計画どおりに利用できることに過大な自信を抱くことが予想される（Paying Not to Go to the Gym）ため利用者からも収益が見込める。普段から忙しいなど利用できない恐れがあるひとのほうが平均的に支払い意志が強いため効果的な価格差別戦略でもある。

追記：似たようなことをするBlackberry用アプリケーション、senseiを発見。