月別アーカイブ: 2009年11月

どうして三世の所得が低いか

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移民で三世、つまり祖父母が移民した世代の所得は親である二世より下がる。これは何故か：

Economic Logic: Why third generation immigrants earn less

こちらが元記事の論文だ。以下概要から。メキシコからの移民の人的資本を推定している。

there is a significant one time loss of human capital faced by immigrants upon migration that is not transmitted to their children.

第一世代は移民のために人的資本を犠牲にする。

Also parents with larger amounts of human capital tend to migrate more and tend to choose to remain high school educated.

能力のある人間が移民するが、彼らは高卒に留まる。

However, given the better educational opportunities offered in the US, they migrate with the expectation of their children becoming college educated.

しかし、子供の教育には熱心で第二世代は大学教育を受ける。

Therefore, measures that rely on the earnings performance and educational attainment of immigrants underestimate the amount of human capital they bring into the host country.

そのため第一世代の所得や教育レベルは彼らの本当の能力にくらべ低いものとなり、そういった指標で移民の価値を図ることは実際の価値を低く推定してしまうという。

さらに面白いのは第三世代は第二世代よりも所得が落ちるという傾向だ。これについてリンク先では次のように説明している。

The way I understand it is that there is selection in migration decisions: only those with higher than average abilities (not necessarily realized human capital) go. Their children inherit some of those traits, and thus have higher than average abilities and human capital. While the first generation was not able to fully exploit this, while the second does, wages go up. But abilities of the third generation continue regressing to the mean, and the selection effect erodes.

移住を決意する外国人は平均的に能力が高い。しかし、彼ら自身は移民に伴いそれを完全に生かすことができない。その子供である第二世代はその高い能力を受け継ぐ一方、高度の教育を受け高い所得を得る。第三世代になると、遺伝的能力は平均に回帰していくため、集団としてのアドバンテージは消えていく。

こういった考え方は優性学的側面を持つため表立って議論されることはあまりないが、移民の多い国の大きなアドバンテージになっていることは間違いないだろう。例えばアメリカでは高校までの教育水準は平均的にいって著しく低い。しかし大学レベルになると留学生が入ることでレベルが上がり、アメリカ人も必死で勉強するようになる。大学院に至っては留学生が大半を占める学科もある（うちの学校では60%-70%は留学生だ）。またアメリカ国籍を持っていて両親ともに留学生としてアメリカに来たという例も珍しくない。

実はアメリカの移民政策は一般に思われているほど移民にやさしくないが、イギリス・カナダ・オーストラリアなどでは能力の高い外国人が永住権を取得するのは簡単にしている。英語が通じない日本で同じようなことが可能かは分からないが、できないとしても代わりに教育システムで補償するなど真剣な議論が必要だ。

マイクロソフトの価格付け

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エコノミストが書いているはずなのに何かおかしな記事があったのでコメント：

Why Microsoft Doesn’t Understand Win7 Upgrades : Core Economics

著者はWindows 7へのアップグレード版の価格設定に文句を付けている：

The second lesson I learnt is that Microsoft does not understand how to price an upgrade.

マイクロソフトはアップグレードにどう値段をつけるか理解していないという。

It is clear enough that one should pay a lower price if you one is upgrading from an earlier version of Windows than if one is not.

前のバージョンからアップグレードする客の支払いは少なくてしかるべきだそうだ。しかしこれはそれほど明らかではない。問題はアップグレードを購入する客と通常版を購入する客がどれだけお金を払う用意があるかということだ。

アップグレードするユーザーは既にWindowsを長く使用しており、Windowsの価値を高く見積もっている。よって、彼らが値段が違った場合に通常版に乗り換えないのであればアップグレード版を高くするのは理にかなっている。コンピュータに詳しいユーザーであればバックアップしてからフレッシュインストールしてリストアするのが普通だろうが、そうでない人もいるし、まさにそういった人々こそが多くのお金をWindowsに払いそうな客層だ。

But in addition, Microsoft charges a different upgrade price depending on whether the installation wipes your original Windows installation before overwriting it. This is plainly wrong because the Utility of Windows 7 minus Utility of your earlier version is the same regardless of how you did the install.

さらにマイクロソフトはインストール時に前のバージョンのインストールを消去するかで値段を変えている。Windows 7に価値はインストールによって変わるわけではないのでこれはおかしいと言うが、それは価格を変えることへの反論になっているのだろうか。

もしも、アップグレードの仕方によって顧客がグループ分けでき、グループ毎にWindows 7へ払ってもいい金額が違うのであればアップグレード方法によって価格を変えるのは利益を増やすはずだ。問題は、何らかの指標によって支払意志額の違うグループに顧客を分けられるかだ。インストールの方法が価格差別のデバイスとして利用できるかがポイントとなっている。

いつ専攻を決めるべきか

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学生がいつ専攻を決めたかで将来の職業と大学での専攻との関連性がどう変わるかについて：

News: When to Specialize? – Inside Higher Ed

紹介されているのはOfer MalamudのDiscovering One’s Talent: Learning from Academic Specializationという研究。

To try to answer that question, Malamud compared entering college students in England, who apply for a specific field of university study while in high school, with those in Scotland, who enter a broad “faculty” for their first two years and typically specialize in a single discipline only for the second half of their time at a university.

彼は、大学入学時に専攻を決めるイングランドの大学生と後半になって決めるスコットランドの大学生を比較した。アメリカの大学は一般的に後者だ。進みたい学科が要求している単位・点数を満たした学生が途中で専攻を決める（declare major）。日本は前者の大学が多いが、東大のように最初の二年間は教養教育に当てるところもある。上にあるスコットランドのケースはそれに極めて近い。

In fact, the data showed that students who emerged from the English institutions were about 20 percent more likely than their peers in Scotland to end up in careers that were not aligned with their university majors.

結果は、入学時に専攻を決めるイングランドでは20%ほど専攻とは関係のない仕事に従事する割合が高かったとのことだ。

これは面白い結果だ。早く専攻を決めるということは卒業時により専門化されていることを意味する（はずだ）。よって賃金面で言えば、他の条件が同じなら、専攻に関係する仕事に就くのが望ましくなる。

The students at Scottish institutions, by contrast, seem more likely to have chosen to study fields that successfully aligned with their career interests, says Malamud, success that he attributes to the time and freedom they’re given to experiment with a broad range of fields, and to learn both what they like and what they’re good at.

これについて、スコットランドの学生の方がいろんな分野を試すことで自分がやりたいことや自分が得意なことを発見しているからだと説明している。

もう一つの説明は、専門化を遅らせることでちゃんと仕事が存在する分野を勉強するというものだろう。大体から言って自分が好きなことをすべきというのは最悪のアドバイスだ。そういった変な教育を辞めれば仕事のミスマッチとかいう問題は消えてなくなるような気もする。

再コメント：NTT組織改編問題

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以前、ソフトバンクモバイルの副社長である松本徹三さんが書かれた「やっぱりNTTの組織改編は必要だ」に「NTT組織改編議論」という題でコメントをさせていただいた。今日、その内容についてありがたいことに松本さんからアゴラ上で直接反論「アゴラ : NTT組織改編問題—再論」を頂いたので再コメントしたい。先日は非常に情熱的な記事と評させて頂いたが、それだけではなく細かい議論をされる方だと分かった。

Aboutにも書いたが、投稿自体は「である」調にしていることを最初に断っておきたい。

アゴラ : NTT組織改編問題—再論

構成：

  • 但し書き
  • 競争とイノベーションとの関係
  • スパコン開発
  • 共謀
  • プラットフォーム企業の垂直統合
  • マイクロソフト
  • まとめ

但し書き

まず本題と関係ない、松本さんの立ち位置に関する部分について：

しかし、私が過去1年半以上にわたってブログ上でNTT問題について論じたのは、延30回を超えていると思いますし、日頃からアゴラを読んで頂いている方は、私の経歴を熟知されていると思いますので、毎回その事を断るわけにもいきません。

私がアゴラを読み始めたのはつい最近で、自分で調べるまでは気づかなかった（松本さんのプロフィールはこちらにある）。もちろん読者との間で同意が取れている場合には構わないだろう。プロフィールなどについてはアゴラがプラットフォームとして提供するのが適当だろう。

競争とイノベーションとの関係

技術開発の「モチベーション」と「その為の最適組織」は様々であり、「競争」が全てに必要とは私も思ってはおりません。

非常に妥当な見解だ。

私が繰り返して申し上げているのは、11月11日付のブログ記事でも述べているように、「大きな組織を維持しなければ、まともな技術開発は出来ない」という従来のNTTの主張は誤りであるという事です。

その通りだ。競争＝イノベーションではないし、大組織＝イノベーションでもない。松本さんの前回の記事では前者が強く押し出されているようなので指摘しただけで、後者があっているわけでもない。

個人的には、どちらが望ましいかは想定するイノベーションの発生過程（参考：知的財産権はうまくいかない？、Twitterとイノベーション）や必要な情報の分布（参考：日本でFacebookは生まれない）で決まると考えている。

現在のIT関連のイノベーションはアイデア指向でユーザーに近いのでNTTないしAT&Tベル研のような大きな組織よりも小さなベンチャーのほうが向いているだろう。結論としては松本さんのそれと変わらない。

スパコン開発

今、別なところで、たまたま「スパコン開発談義」が盛り上がっていますが、もし、普通の企業ではとても間尺にあわないような「基礎研究」が国として必要な のなら、それは国民のコンセンサスを得た上で、国立の研究所でやればよい事です。（或いは、国の委託研究として富士通などの会社でやればよい事です。）こ れは、「通信事業への競争原理の導入」といった議論とは全く別の次元での議論です。

ごもっとも（別なところとは「スーパーコンピューターを復活してほしい」のことで、それに対する私のコメントは「スーパーコンピューターが必要か」にある）。

共謀

寡占体制にならざるを得ない通信事業のような設備産業においては、同業者同士の「共謀」は各事業者にとっては誘惑に満ちた選択です。しかし、誰もが納得できるような理由がなければ、そんな「共謀」は利用者の目にミエミエになってしまいます。

これは、松本さんの元記事における

この問題は、NTTではなく、NTTの競争相手に聞くのが一番の早道であることに、疑問の余地はないのではないでしょうか？（NTT自身は、本当は競争なんかしたくない筈なのですから。）

に対する私のコメント

NTTの競争相手にとって最も望ましいのはNTTと共謀することであり、その際の自分の分け前を増やすことだ。

を指している。

誰もが納得できるような理由がなければ、そんな「共謀」は利用者の目にミエミエになってしまいます。

はそれほど明らかではない。生産者・監督官庁・政治家が結託して国民・利用者にとって好ましくない行動をとるのはよくあることだ。消費者・有権者が細かな問題を見過ごす点を政治が利用する。

但し、私はソフトバンク・NTTに関してそれが実際におきる・おきている可能性は非常に低いと思う。過去の経緯を考えてもソフトバンクほど競争的な会社は稀だし、NTT組織改編は目につく話題だ。またこのような議論はそれを明らかにするので共謀はさらに困難になる。ここでもまた、結論としては私の主張と松本さんの主張は変わらない。単に

この問題は、NTTではなく、NTTの競争相手に聞くのが一番の早道であることに、疑問の余地はないのではないでしょうか？

は正しくないことを指摘しただけだ。完全な回答をするなら、「疑問の余地はあるがこのケースに関して言えばNTTの競争相手であるソフトバンクに聞くのはいい方法だ」となるだろう。

「独占・寡占の弊害を防ぎ、利用者の利益を守る」為に、監督官庁としての総務省が存在しているのであるし、そうでなくても、競争環境下にある事業者にとっ ては、利用者の支持と共感を得る事がビジネスに勝ち抜くための必須条件ですから、どの事業者もそんな事を迂闊に行う事はしないでしょう。

については、監督官庁たる総務省も事業者もそこまで信用していない。特に日本の多くの官庁はいまだに産業振興といったアジェンダを持っていることもあり、独占・寡占を防ぐという競争政策の適用には消極的な印象が強い。

プラットフォーム企業の垂直統合

「光通信網」で独占的な立場にあるNTTは、全階層において圧倒的に有利な立場を占める事が出来ると言えます。青木さんご自身もおっしゃっておられるよう に、NTTは、「どうすればトータルで自社に有利になるか」を考えた上で、如何様にも利用条件を定め、全体のビジネスをどんな方向にも誘導出来るからで す。

これはシカゴ学派の単一独占利潤定理（One Monopoly Rent Theorem; OMRT）や補完的外部経済内部化（Internalizing Complementary Externalities; ICE）と呼ばれる議論だ（注）。その主な主張は「独占事業者が自社のために最善＝最も利益が高いと考える垂直統合は社会的にも最善＝社会余剰が高い」というものだ。よってNTTが光通信網で独占的であることは、他の階層における彼らの意思決定に規制が必要ないことを意味するということになる。

もちろん、この議論は実は穴だらけだ。例えば、独占的プラットフォーム提供者が価格規制を受けている場合や価格差別を行う強いインセンティブを持っている場合にはうまくいかない。また垂直統合を行わないというコミットメントが行えない場合にはしかたなく社会的に非効率な垂直統合を行うこともある。例えば、Intelは自分たちがアプリケーション市場（主にコンピュータ開発）に不必要に進出しないことを明らかにしている。その方法のひとつがアプリケーション層での研究開発をオープンソースにすることだ。

シカゴ学派の議論がNTT問題にそれほど関係するとは思わない。ただそういった考え方は（アメリカの）競争政策において非常に根強く、そういう考え方もあるという点を紹介した。

マイクロソフト

欧州委員会は米国司法省よりは厳しい立場を取っており、その「反競争的な行動」に対して相当のペナルティーを課しています。

その通りだ。これは欧州委員会と米司法省とのイノベーションに対する考え方の違いを示している。競争政策についてはアメリカが常に先行しているのでヨーロッパも徐々に長期的なイノベーションに対するインセンティブを重視するようになると思われるが分からない。

日本はヨーロッパよりもさらに遅く、競争政策に関する経済理論の適用自体進んでいないようだ。これは松本さんの次の一節に現れている：

独禁法に詳しい或る弁護士先生と話したところでは、「光通信サービスにおけるNTTの現状は、独禁法に抵触するものとして、今すぐにでも十分立件できる」との見解でした。

エコノミストは原理の問題として、それは競争法の適用が不適切なのだからそれはそれで競争政策を改善すべきと言うだろうが、当事者としてはそんなことよりも早く何とかしてほしいというのは当然の要求だろう。アメリカでも反トラスト関連の裁判が数年に渡るのは珍しくない。

まとめ

私のコメント（NTT組織改編議論）はどれも松本さんの議論を結論として批判しているものではない。議論の根拠の中で不明瞭なものを補足したというのが正確だろう。ブログにおけるやりとりで、NTTを含めた通信市場の競争・イノベーションに関する議論がより精緻になると同時により多くの人の目に触れることはとてもよいことだ。

（注）定訳が見当たらないので即興で訳した。

脱オタを経済学的に考える

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力を入れる箇所を間違えている『脱オタクファッションガイド改』を見たらちょっとネタっぽい記事を書こうと思い立った：

脱オタって何？

脱オタというのはオタクに見られない工夫のことだ。別におしゃれになることではない。もちろんおしゃれなオタクはいそうにないから、おしゃれなことはいいことだろう。しかし、それは別に必要でもない。どうしようもない恰好の非オタクなんて珍しくもなんともない。

ではどうするのが効率的か。単にオタクが絶対に取らない＝オタクにとってはコストが高すぎる行動を取ればよい（考え方としては、「人種差別の現実」で紹介したまともな黒人がどう自分を差別化するかという話と同じだ）。基本的には：

  1. オタクは知らないもの＝情報コストが高い
  2. 機能性が低いもの＝使用コストが高い
  3. 値段が高いもの＝金銭コストが高い
  4. （オタク的）常識でないもの＝心理コストが高い

というあたりだ。ただし、いくつか注意点がある。まずオタクは情報収集能力が高いので1の効果には限界がある。高収入オタクも多いので3も、特に社会人の場合は微妙だ。4は2と比べて心の持ち様なので苦労もなく一番効果的だろう。

もちろん、どれもやりすぎると効率が落ちるし（収穫逓減）、一つが突出していると不自然なので組み合わせる必要がある（そもそも四つは排他的な定義でもないが）。

ファッション編

流行

オタクはファッションに気を使わない故に知識がないので流行を知っているような恰好をするのは一つの手だろう（情報コスト）。これについてはよく議論されている。しかしこれは言うほど簡単ではないことには注意が必要だ。なぜならファッションの知識を身につけるのは単純な話、大変なことだからだ。ただ、オタクは情報収集自体は好きだろうから、ファッションについて調べるのが苦じゃないひとにはいい方法だ。

単にオタクに見られないだけなら最低限の常識を身につけ、まわりのオタクが愛用しているアイテムを避ければ十分だろう。やりすぎると単なるファッションオタクになる。むしろダサくてもぼろぼろのジーンズに超でかいシャツとか黒人風にすればオタクには見えない（心理コスト）。

コーディネーション

色彩感覚も必要ない。ある程度の常識の領域は知っているべきだろうが（情報コスト）、色彩感覚の欠如したファッション好きなんていくらでも歩いているからあまり気にすることはない。むしろオタクが着ているのを見たことがない色、大抵派手目な色とか白、を選べばいいだろう（心理コスト）。どんな色合わせだよと思われるかもしれないが、オタクだとは思われない。

金額

お金に余裕があればファッションにもっと使うというのもよい（金銭コスト）。オタクは当然ファッションにお金を注がないからいいシグナルになる。ただ、それなりの年齢になるとある程度のお金が自由になるのは当たり前なのでこの方法は効果が薄くなる。社会人が数万円服にかけたところで誰も驚かないし、他の部分と不整合があれば逆に疑われるだろう。あと、おかしなものにお金をかけるという危険性がある。

髪型

髪型も単純にオタがやらないものにすれば良い。やはり流行りのもの（情報コスト）かお金（金銭コスト）のかかるものであればいいが、上述の理由で効率的でないかもしれない。知識もいらず手間もかからないものとしてはモヒカンとかがいいかもしれない（心理コスト）。ファッション的にツッコミは入りそうだが、少なくともオタクには見えない。坊主も似合えばいいだろうが、場合によっては僧侶に見えたり、貧弱に見えるので注意。ヒゲの有無や体型と相談だろう。

バッグ

他のファッションと同じだがとりあえずデパートにでもいって機能性を捨てたものを選べばいいだろう（使用コスト）。オタクの機能性への愛情は異常なので、おしゃれで高いものなら多少機能性を追求してもよい、ないし重視して当然と思うだろうが徹底的に避けるほうが安全だろう。これは靴も同じだ。

アクセサリ

ネックレスや指輪などはセンスの問題があるだけでなく、買うだけでよくしかも安くすませられるのでオタクではないシグナルにはなりにくいだろう。アクセサリなら一押しはピアスだ。オタクは肉体的な脅威に弱いため、ピアスをすることは非常に考えにくい（心理コスト）。装着の煩わしさも軽微で、小さいものなら趣味も問われない。耳以外の場所のほうが非オタアピールは強いだろうが、社会的な弊害も凄いので見える場所ならどこでもいいだろう。同様にタトゥーも効果的だろうがセンスが問われるので難しいそうだ。

小物

アクセサリ以外の小物では流行りものを選べば良い（情報コスト）。音楽プレーヤーならiPodが無難だ。iPod以外のプレーヤーを持っていてもいいが、間違ってもどうして買ったかを聞かれたときに、「こっちのほうがバッテリーが長持ちで…」などと答えてはならない。「安かったから」と言っておけばいい。

その他ファッション

香水はオタクが使わないアイテムだ。買うだけでいいが、売っている場所がオタクには入りがたいためだろう（心理コスト）。そもそも香水の意義が見出せないのかもしれない（使用コスト）。選択については女に聞くのがいいだろうが、ピアス同様非オタシグナルが強いので別にどれでもいいだろう。脱オタとは関係ないが付けすぎにだけ注意。

行動編、ないし何故脱オタとモテが違うか

本当はこれが一番重要だろう。オタとそうでない人の最大の違いは見た目ではなく、対人経験の差であり、人間関係における自信だ（心理コスト）。恰好が典型的なオタクでなくても、ここが解決できなければ社会的に重要性の低い人間にみえる。モテないといってもいい（逆に大抵の芸人はファッショナブルではないがモテるだろう）。ではどんな行動を避けるべきか。

イベント

パーティーなどで端っこに立っている人間は人間関係で下にいる人間だ。イベントの中心になったり、自由にテーブルを回って知らない人間にしゃべりかける自信が必要だ（オタクはしない）。

対人関係

受身な人間は他人からの拒絶を恐れている弱者だ。常に攻撃的でいるのを意識するぐらいがいいだろう。同じ理由で他人を褒めるのは程々にすべきだろう。異性に対して弱気なのは特に対人経験の欠如、社会的な評価の低さを表すので脱オタクをするなら改善する必要がある。

肉体面

ピアスのところでも述べたが、オタクは肉体的な脅威に弱い。これは立ち居振る舞いにも現れるし、肉体的接触を避けることにつながる。積極的に他人にタッチすることで改善できるが、迷いがあると逆効果になる恐れがある。立ち居振る舞いについては実際に筋トレでもするのがいいだろう。

グループ

実は一番簡単にオタクに見えなくなる方法は、明らかにオタクでない人間と行動することだ。自分が集団のリーダーであればなおよい。どう考えてもオタクなはずがない異性が（≠に）くっつているのが最も効果的だろうが、それができれば既に脱オタは終了しているという気もする。

おまけ

高学歴だったり社会的地位の高かったりするオタクは基本的にこぎれいでファッショナブルな恰好を目指すのではなくバカっぽい、ないしDQN（死語？）ぽい恰好をすれば良い。実際にバカではなくDQNでもないことは後で簡単に示せるからだ。

P.S. 下らないポストが大作になってしまった。。。

（心理コスト）